外資系企業に入社する前に知っておくべき日系企業との社内ルールの違い
日系企業から外資系企業というキャリアを歩んだ方はそこで大きなギャップを感じ、社内のカルチャーにフィットするまで時間を要することになります。
とはいえ、外資系企業に勤務すれば、あとは待ったなし。
日々の業務を全力で片づけていかなければいけません。
無駄にしている時間あなたにはありません。
今のうちに外資系企業と日系企業との社内ルールの違いについて知っておきましょう。
外資系企業と日系企業との社内ルールの違い
私の体験をベースに書いていきます。
外国人の名前は例え上司でも基本的には呼び捨て
日系企業に長く勤務している方であれば、最初は馴染みにくい部分かと思います。
とはいえ、英語で会話をする以上、そこは呼び捨てで問題ありません。
CEO、COO、VPなどの上位の役職の人間に対しても呼び捨てでいきましょう。
マイクであれば、
「Hi, Mike.」
ボブであれば、
「Hi, Bob.」
で問題ありません。
私もそうしていました。
なお、「Mr.」を日本語の「○○さん」の意味として使おうとする方もいますが、どこかよそよそしい雰囲気を出してしまいます。
個人的にあまりオススメしません。
日本人同士の場合は役職名はつけない
なお、日本人同士の場合は基本的に「○○さん」と呼びます。
「○○部長」「○○課長」などのように役職をつけて呼ぶことはありません。
非常にフランクです。
担当以外の業務はやらなくてもいい
外資系企業では担当すべき仕事の内容はすべて契約書（Contract）に落とし込まれており、それ以外の業務については担当する必要はありません。
他の誰かに担当業務以外のことをやるように依頼されたとしても、
「I am sorry. I am not authorized to work on this task.」
と回答しておけば問題ありません。
日系企業のウェットな”あいまいさ”と外資系企業のドライな文化
日系企業の場合、ある種の”あいまいさ”が職場には存在します。
自分の手が空いた時は他の部門の仕事も手伝う、というケースが少なからず存在します（※人的リソースが限られている中小企業によくあるケースです）。
これには賛否両論があるとは思いますが、このウェット感こそが日系企業のあたたかさであり、良いところでもあります。
とはいえ、ことさら外資系企業においては不要のカルチャー。
外資系企業がドライと言われる理由の一つがここにあります。
外資系企業に”あいまいさ”は無用
もちろん、同じ部署のメンバーを助けることは外資系企業においても奨励されてしかるべきですが、それが部門の壁を超えることは決してありません。
例えば、コンプライアンス部門の仕事をテクニカルサポートの部門が担当する。
このようなことが起こってしまえば、社内の統制など取れません。
デスクの向こうの”島”がドタバタしていても、他の部門があまりのタスク量に悲鳴をあげていても、それを横目で見ておくだけにとどめておきましょう。
日系企業のウェットな”あいまいさ”を持って外資系企業に転職する必要はありません。
あくまでもプロフェッショナルに行きましょう。
決裁は海外のヘッドオフィスに委ねる
外資系企業の場合、東京にオフィスを持っているとはいっても、それはあくまでも世界に数ある「支店」の一つです。
支店に決裁の権限が与えられていることは少なく、多くのことはヘッドオフィス（もしくはその機能を与えられたリージョナルヘッドオフィス）の承認無しでは実行できません。
『外資系企業＝風通しが良い＝権限が移譲されている』ではありませんので勘違いしないように。
なお、支店の営業の進捗状況、業界を取り巻く法律の動き、ライバル社の動向などはITツールで逐一報告され、マネジメントメンバーに対して情報共有されます。
それらの情報は注意深く分析され、日本におけるビジネスの持続・撤退の意思決定をも左右します。
ちなみに、海外のマネジメントと日本支店のメンバーの板挟みになるという猛烈なプレッシャーの中、この報告をうまくハンドルできる人間が外資系企業の上位職になるケースが一般的です。
これがサラッとできるようになるためには化け物のようなメンタルの強さと頭の切れが必要なのですが、そういった人材がゴロゴロいるのも外資系企業の面白いところです。
自分自身を鍛えるのであれば、私はやはり外資系企業一択しかないと考えます。
まとめ
さて、非常にざっくりではありますが、外資系企業と日系企業の社内ルールの違いについて書いてきました。
このような情報は非常に細かい情報であり、例え転職エージェントでも知らないことが多いでしょう。
とはいえ、知っておくのと知らないんとでは大きな差が出てくる部分でもあります。
今後の転職・キャリアアップに役立ててください。
